生保の見直しを真剣に検討している人はかなりの数にのぼっているようだ。
先々の心配より、まず目の前の生活が大切ということだろう。
だが実際にすべてを解約してしまう人はほとんどいない。
愛する家族のために、なにがしかの準備をしておきたいと思うのはごく当然のこと。
生保の見直しも、「無駄な特約を解約する」「より掛け金の安い保険に掛け替える」「破綻の恐れのない生保会社を選択する」というレベルに止まっているのが現状だ。
だがこれは、ひとえに日本に魅力的な生保商品が存在しなかったからである。
どの社の商品も似たりよったりで、掛け金も横並びなら、予定利率も足並み揃えての超低空飛行では、選択のしようもなかったのだ。
だが、そんななかでひときわ異彩を放つ商品が存在した。
外資系生保会社、Sの「変額保険」だ。
この保険は、契約者の掛け金をファンドにまとめ、世界市場で運用する投資信託型の商品。
運用がうまくいけば、より大きな利回りを確保でき、従来型できないから、の生命保険では避けることができなかったインフレによる資産の目減りグを回避し、豊かな老後資金を確保できるのだ(しかも死亡・高度障害保険金は最低額が保証されている)。
もちろんプロに投資先をゆだねる投資信託型というからには、リスクもあるし、応分の自己責任が求められることになる。
だが、いまや企業年金や公的年金にいたるまで投資信託による運用が検討されている時代だ。
積極的な資産形成を考えるならば、この変額保険という商品はまことに注目に値する存在なのである。
そして、投資信託といえばいよいよ銀行の窓口でも多くの商品が発売されようとする時代。
また金融ビッグバンとともに、多くの外資系金融商品が日本市場に流れ込んでくるが、それらの多くが投資信託型の商品となっていく。
このグローバルスタンダード時代を勝ち抜くためにも、まずは本書を片手に、Sの「変額保険」で運用のハウツーを学んでみてほしい。
挑戦すると31年後の資産に大きな差が生じてくることは間違いないのである。
保険は「いざ」という時に備えるためのもの。
ムダな保険はやめるのが賢明。
今、あなたは月々どのくらいの保険料を支払っているのだろうか。
家族全員の分を合計すると、月々7万円、8万円という高額の保険料を払っている家庭もあるのではないだろうか。
ちなみに、生命保険文化センターの調べでは、所帯が年間に支払う保険料は平均貯万6000円で、月平均5万6333円となっている。
かつてのように給与が確実に上がり、ボーナスもズシリと重い時代なら、保険料もさほど気にならない額だったかもしれない。
だが、不景気で残業もつかず、ボーナスもあてにできない現状では、この保険料が負担にならないはずがない。
日本人が生命保険に入るきっかけは、親戚や友人の保険営業マンから勧められてというケースが圧倒的に多い。
「社会人になったら一人前。
」もう生命保険に入って、きちんと自分の将来を考えなくてはならない、また結婚したら結婚したで「家族ができたのだから責任をもたなくては!」と勧誘され、さらに子供ができたら「あの子たちが安心して暮らしていけるように!」と情に訴えられる。
そして、そのたびに「そうかもしれない」と思い、保険の掛け替えや保険金の増額、あるいは特約契約に応じてしまう。
その結果、本契約の保険料はどんどん上がり、さらに傷害特約、入院特約、手術特約などの各種医療特約、収入(生活)保障特約、養老保険特約、三大疾病保障特約など、あれもこれもと付け加え、まるで盛大に飾りつけたクリスマスツリーのような生命保険ができあがるのである。
当然、月々の保険料は多くなる一方だ。
気がついたときには、高い保険料のために日々苦しい節約生活を強いられるハメにもなりかねない。
それでは本末転倒というべきだろう。
「いざ」という時に家族の生活を守るための生命保険は必要なものだ。
自分が死んだ後、家族なんてどうなっても構わないなんていう人はいないだろう。
だからといって、保険を掛け続けるのもこれまた問題。
ここは、自分のふさわしい保障がどれぐらいなのかを十分に検討し、生命保険の見直しをすべきだ。
その際忘れてはならないのが、「死のリスク、早過ぎる死」に対する備えはもとより、「生きるリスク長すぎる生」に対する備えも重視しなければならない時代になっているということ。
平均寿命が伸び、老後が長くなっている今、私たちは「長い老後を生きるための資産形成」を考えることを求められているのである。
必要な生命保険の額とはいったいどのくらいなのだろうか。
世のファイナンシャル・プランナーや経済評論家は、しばしば「扶養する家族がいる場合、最低5000〜17000万円程度の保障は必要だ」と口にする。
月々の生活費、子供の教育費などを積算していくと、それぐらいの金額になるというのだが・・・。
だが、それがすべての家庭に当てはまるとは限らない。
それ以上の保障が必要な家庭もあれば、もっと少なくてもいい家庭もあるはずだ。
たとえば小さな子供が3人もいるような家庭では、子供を大学に進学させ、卒業させるまでにはかなりの資金が必要となる。
また、住宅ローンを組んだ人で購入時に団体生命保険に加入している場合はいいとしても、中古を購入し、保険に加入していない場合など、ローンの残債分も含めた保障を考えておかなければ、残された家族は路頭に迷うことになってしまう。
もちろん、いざとなれば妻も一生懸命働こうと思うだろう。
しかし、それだけでは十分な収入が得られないことは火を見るより明らかだ。
一方、住宅ローンもなく、子供も成人しており、あとは夫婦の老後の生活を考えればいいという家庭の場合は、それほど多額の保障は必要なくなってくる。
月々高い保険料を払い続けるより、保険は必要最低限度に抑えて余裕資金を作り、老後の生活のために運用したほうが賢明というものだ。
さらに、誤解を恐れずに言うと、かりに扶養する家族のいない独身男性なら、自分になにかあった時のことなど考える必要はない。
せいぜい葬式代で親族に迷惑をかけないようにしておけばいいだろう。
やたらと死亡保険金の高い保険に入って、月々高い保険料を支払うのではなく、自分の老後だけを考えて貯蓄性の高い金融商品を見つけることのほうが重要なポイントとなるはずだ。
このように、それぞれのライフスタイルによって必要な保障額は異なってくる。
決して、いくらいくらは絶対に必要だという額など存在しないのだ。
保険料を2万円節約できたとしよう。
すると、払込終了までの期間が初年の人なら、トータルで720万円もの節約ができることになる。
この差額をより高い利回りが期待できる金融商品の運用に回すべきなのだ。
そうすれば720万円が1000万円にも2000万円にもなる可能性がある。
夫が死んだ後で、夫が元気でいたとき以上に賛沢三昧するだけの保険金を残す必要はもちろんない。
月々高い保険料を支払い、日々の生活が暗くなるようではなんの意味もないのだ。
それよりも、ときには家族でレジャーを楽しんだり、夫婦共通の趣味に興じるなどして充実した生活を送ることのほうが大切だし、そのためにはある程度の余裕資金も必要となってくる。
また、来るべき長い老後の生活を充実させるための資金も残しておきたいものである。
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